【小規模システムの開発相談】低価格？実績多数？開発会社の選び方 | 石黒社会システム研究所

自社開発を行っている

どの工程までを自社で担当しているかを確認することが大切です。一般的な開発の流れでは、複数のエンジニアがチームを組み、PM（Project Manager）のリードに基づいて開発を進める体制を構築。

チーム内の各エンジニアに能力差があった際にもチームとしてフォローアップできる体制になっているので、問題が生じた場合も早期に解決が可能でしょう。加えて、細部に至るまで定められた契約書を締結するので、トラブル防止という点でも安心です。

発注企業側の社内に、小規模開発に関する経験や知見などの専門性を保有している人材がいないケースでは、フリーランスのエンジニアへさらに外注されることが多いでしょう。適切なクオリティ・コントロール（品質管理）が困難になる可能性があるため、システム開発会社に外注することをおすすめします。

類似した案件の開発実績がある

依頼したい業務システムについて、必ずしもシステム開発会社が開発経験を有しているとは限りません。業務システムの種類は多岐に渡り、基幹系だけでも顧客管理システムや生産管理システム、人事管理システムなど6種類が存在。さらに、グループウェアやデータベースなどの情報系システムや基幹系を統合したERPなどを加えると、その種類はさらに増えます。

システム開発会社によっては、得手不得手なシステムや業界があったり、ある業務システムへ特化していたりすることも考えられるでしょう。

個人のエンジニアとシステム開発会社のどちらにするか

システム開発会社だけでなく、フリーランスなどの個人で活動しているエンジニアに依頼することも可能です。小規模システム開発やツール開発であれば、小回りの利きやすい個人エンジニアの方が適している場合もあるでしょう。

ただし、業務を遂行できるレベルのエンジニアでなければなりません。エンジニアの実績やスキルなどを十分確認する必要があります。

自社開発の割合がどのくらいか

システム開発会社には受注と管理のみを自社で実施していて、開発相談の業務は外部に委託しているケースも多々あります。自社開発の割合が高い会社であれば、日常的に技術力を鍛えているエンジニアやプログラマーも多数在籍しているでしょう。スキルの高いメンバーがシステム開発を担当する可能性が高いです。

また、システム開発の依頼者と担当者との間に別の業者が介在することがないため、細かい要望もきちんと伝達しやすくなります。万が一、トラブルが発生した場合でも迅速な対応がとれるでしょう。

実際の開発担当者と打ち合わせが可能か

開発担当者とダイレクトに打ち合わせを実施できれば、依頼する企業の要望を正確に伝えることが可能です。システム開発では、ヒアリング担当者と開発担当者が異なるケースがあり、依頼側企業のニーズが正確に伝わらず、希望と異なるシステムに仕上がってしまう場合があります。また、依頼する前に実際に開発担当者と会話をすることができれば、開発担当者の能力やスキルの確認もしやすいでしょう。

小規模システムの開発会社の業績が安定しているか

システムを利用している期間中に依頼したシステム開発会社が潰れてしまった場合、保守やメンテナンスの問題が生じかねません。開発されたシステムは、納品されてから約10年程度使用し続けることになるからです。業績が安定しているシステム開発会社に依頼すれば、このようなリスクを軽減できるでしょう。

石黒社会システム研究所は各種業務システムの実績が多数あり、さらに低価格というのもポイントです。「安心して依頼したい」「要望はいろいろあるけど、コストはできるだけかけたくない」という事業者の方はぜひとも石黒社会システム研究所へご相談ください。